東京中央産業医事務所では、産業医だけでなく保健師が在籍しており、産業保健チームとして、企業の健康管理のサポートを行っています。特に生活習慣病は増加の一途であり、健康保険組合の医療費の影響のみならず、身体疾患による休職や生産性への影響が指摘されています。
私たちは、産業医と保健師がチームを組むことで、重症化予防から発症予防までの予防プログラムを徹底させ、「病気にならないアプローチ」を実践していきます。
企業において長年、保健指導や栄養指導をしてきた保健師が対応します。保健指導や栄養指導の目的は、第一に重症化を予防することです。次に、社員の健康状態を評価し、改善行動を提案し、病気を未然に防ぎ、健康に働きかけられるようにすることです。
そのために必要な保健指導とは、データを見せて本人に説明するだけでは不十分です。なぜ、生活習慣を改善する必要があるのかを徹底分析し、改善の動機づけを起こし、行動変容にはつながるまで、本人と一緒に考え抜くアプローチが必要です。
また個別指導だけではなく、集団教育、啓発活動などを通して、多くの社員に健康を意識してもらう仕掛けも必要になります。私たちの保健師にはその知識、経験そして熱意があります。「社員の心に届ける保健指導」それが私たちの得意とするところです。
タバコは、がんや呼吸器疾患などの健康リスクを高めるだけではなく、喫煙による労働時間のロスなど間接的なコストとしても大きな影響があります。
例えば、時間に1本の喫煙をする場合、勤務時間中に5回、タバコのための離席をすることになります。1回の喫煙タイム（タバコ離席）を7分間とすると、1日に35分間の労働時間のロスが生じる計算です。製造業の平均賃金は1時間あたり2,200円とされており、1年間で約31万円の損失が生じていることになり、300人喫煙者がいる企業では全体で約1億円となります。
また、金銭的なコストだけではなく、禁煙・生活習慣病はともにメンタルヘルスとの関係も深く、保健指導の中でも大切なポイントです。私たちは、禁煙プログラムや糖尿病プログラムにおいて、企業内での取り組みに長年の知見があり、知識・経験が豊富な保健師が対応しており過去にも、多くの成果を出すことに成功しています。
企業内で、健康管理室を立ち上げたい。ただし、人材の確保から管理までどのようにしたら良いかがわからない。そのようなご相談をいただくことがあります。
私たちは、健康管理室の立ち上げのご相談だけでなく、その後の、健康管理室の維持、運営を請け負うことを行い企業の健康管理に貢献していきます。どのような形でも構いません。まずはご相談いただけますとお力になれることがあります。